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グリーンハウス株式会社様

商材カテゴリ:健康食品・サプリメント

顧客満足度がアップ
送料節約効果も大!!

  • 健康食品
  • 導入サポート

御社の事業内容をお聞かせください。

社名からも分かるように、弊社はもともと青汁の販売からスタートしました。現在、健康食品やサプリメントを自社サイトや楽天市場など4サイトで販売しています。また新聞やフリーペーパーなど紙媒体での販売も行っています。売上における媒体シェアが一番高いのはネットで、特に新規のお客様は大半がネット利用です。紙媒体よりもウェブのほうが顧客獲得単価を抑えられるので今後もネットに力を入れていくことになると思います。

通販事業の運営体制はどうなっていますか。

通販事業に関わっている社員は約20名。受注管理システムはオリジナルのソフトを使用しています。商品開発、マーケティング、コールセンターなども自社で行っています。コールセンターでは基本的にオペレーターが電話の対応をしますが、忙しい時には部署を問わず社員みんながお客様からの電話を受けるというのが当社のスタイルです。(土日祝のコール受けは協力会社様に委託)

グリーンハウス株式会社 受注部チーフ 小田健史様
グリーンハウス株式会社 受注部チーフ 小田健史様

「NP後払い」を導入したきっかけをお聞かせください。

当社の購買層はネットでは30代~40代、フリーペーパーでは40代〜50代、新聞広告では60代~70代で、メインは女性です。前々から実施していたお客様へのアンケートの中で支払い方法に後払いを加えてほしいという要望が多くありました。特に新規のお客様はどんな商品かを見て納得して支払うのが理想的ですし、手軽にコンビニで支払いができるのも魅力です。代引きでは時間に縛られたりお金を用意しておく面倒もありますし、男性が多い宅配業者の人と接するのに多少不安を感じるというお客様もいらっしゃいます。通販会社自体が後払いサービス事業を手掛けているケースもありますが、労力やコストなどを考えると自社で立ち上げるよりも既存の後払いサービスを導入したほうが賢明と判断しました。

類似のサービスがある中でNPを選んだのはなぜでしょうか。

お付き合いのある企業が後払い決済サービスの提供を始められるということで、最初はそちらを利用させていただこうかとも考えていました。ですが、実績やノウハウの蓄積があるNPさんのほうに高い信頼性を感じました。また請求書を同梱して発送費を節約できるオプション「NP後払いwiz」があったのも決め手になりました。他社のほうは請求書を別送にしかできなかったのです。その時点で「NP後払いwiz」を利用している会社は100社~200社もあったので不安はありませんでした。当社独自の請求書の作成などいろいろな面でサポートも細やかでした。

「NP後払い」開始後の決済の割合はどうなっていますか。

新規のお客様は最初からカード情報を入力するのに多少不安を持たれることもあり、後払いを選ばれる方が約65%に達しています。残りはクレジット払いが25%、代引きが10%程度で、電話での新規受注に限ると後払い決済は80%以上を占めます。リピーターのお客様に、当初、会報誌などで「後払いができるようになります」とお知らせしたところ反響がすごくて、リピーターの方も後払いが増えています。通販は新規のお客様が多い一方、定期購買をしていたのをやめる方も多いという傾向があります。つまり、新規の方の積み重ねが多くなり、今後も後払いを利用される方は増えていくと予想できます。

「NP後払い」を導入してどういうメリットがありましたか。

後払いは商品のお届けがポスト・インでいいのでメール便などを利用でき発送費が安くて済みます。代引きでは宅配便になるので発送費が高いのです。発送数量はかなり多いので後払いwizの導入も含めて大幅にコストが抑えられているはずです。まだ詳しく調べていないのですが、年間千万円単位の節約になると思います。

お客様からどういった感想が届いていますか。

「後払いができなかったら注文しませんでした」という声が多く寄せられています。後払いによってチャンスロスが少なくなったのは確実でしょう。また「後払いは本当に手軽で便利ですね」「望んでいた後払いを導入してくれてありがとう」「出張が多いので代引きと違い後払いはポスト・インなので助かります」などの感想も。多くのお客様に満足していただけているようでうれしい限りです。

今後の展望をお聞かせください。

2015年4月から食品が体にどのように良いかを国の許可無しで表示できる「機能性表示制度」が導入されることになり、健康食品業界は新たな局面を迎えています。機能性表示に関しては厳格な科学的根拠の提出が必要など、いろいろ難しい問題も出てきます。これまで当社はISOやHACCPの認証取得を重視するなど安心・安全の商品づくりにこだわってきました。新しい制度を見据え、新商品づくりに関してはGMP(適正製造規範)をクリアするなど、さらに安心・安全のレベルアップに努めていきます。

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